値上げ率の計算方法で間違えやすいところ

10%値上げしても、利益が10%増えるわけではありません。8,000円のメニューで原価が2,400円（原価率30%）なら、粗利は5,600円です。10%値上げして8,800円にすると粗利は6,400円になり、粗利の増加率は約14%です。

逆に、利益を10%増やしたいからといって10%の値上げが必要とは限りません。原価が価格と連動しない部分では、値上げ分がそのまま粗利に乗るためです。値上げ率と利益の増え方は別々に計算します。

計算式そのものと、Excelでの入力方法は値上げ率計算ツールのページにまとめています。ここでは式を使う時に起きる間違いを扱います。

計算でよく起きるミスは、現在価格は税込、改定後価格は税抜で見てしまうことです。価格表は税込、原価表は税抜、予約サイトはまた別、という状態だと混ざりやすくなります。

税込8,800円を税抜8,000円と比べると、値上げ率は0%のはずが10%と出てしまいます。お客様に見える価格で判断するなら税込、利益計算をするなら税抜、と目的に合わせて片方に揃えます。

消費税率が変わった年をまたいで比較する場合も同じです。税率変更による値上がりと、店側の価格改定による値上がりを分けて見ないと、お客様への説明が食い違います。

月の利益を10万円増やしたい場合、客数で割れば単純な必要額は出ます。月100人なら1人あたり1,000円です。ただし、原価や決済手数料も一緒に増えるため、そのままでは足りないことがあります。

原価率30%のメニューなら、1,000円の値上げで手元に残るのは700円程度です。目標の10万円に届かせるには、1人あたり1,400円前後の余白を見ます。決済手数料が3%かかるなら、さらに少し上乗せします。

値上げ率は最後に出す数字です。先に必要利益、客数、原価率、失客許容ラインを確認すると、無理のない改定幅に近づきます。

材料費が10%上がったからといって、価格を10%上げる必要はありません。価格に占める原価の割合の分だけ影響するためです。原価率30%のメニューで材料費が10%上がった場合、影響は価格の3%分です。

つまり、原価上昇分をちょうど吸収するだけなら3%の改定で足ります。ただし、これは利益が改定前と同じ金額に戻るだけの水準です。人件費や光熱費も同時に上がっているなら、その分を別に足します。

全部を一度に転嫁できない場合は、影響の大きいメニューから順に見直します。原価率が高いメニューほど、材料費上昇の影響を強く受けます。

10%値上げした後に、さらに10%値上げすると、合計20%ではなく21%です。1,000円を10%上げると1,100円、そこから10%上げると1,210円になります。2回目の10%は1,100円に対してかかるためです。

複数回の価格改定をまとめて見る時は、最初の価格と最後の価格を比べて累積の値上げ率を計算します。前回比だけを見ると、常連客から見た上がり幅を小さく見積もることがあります。

2年前から通っているお客様は、前回比ではなく2年前の価格と比べます。累積で何%上がったかを把握しておくと、問い合わせがあった時に落ち着いて答えられます。

一番多いミスは、差額を旧価格ではなく新価格で割ることです。1,000円を1,200円にした場合、正しくは200円 ÷ 1,000円 = 20%で、新価格で割ると約16.7%になってしまいます。値下げ率と混同した時に起きやすい間違いです。

表計算ソフトで最後に100を掛けると、結果は20になります。20ではなく20%として見せたいなら、100を掛けずにセルの表示形式をパーセンテージにする方が安全です。100を掛けたうえでパーセント表示にすると2000%と出ます。

端数処理の順番も間違いのもとです。先に価格を丸めてから率を出すのと、率を出してから価格を丸めるのでは、表に載る数字が変わります。価格表を作る時は、丸めた後の価格で率を出し直します。